課税
オンラインカジノはインターネットを通じて楽しむカジノです。その入出金は当然電子マネーで行われます。オンラインカジノが課税からは完全に逃れられないのはここに理由があります。なぜなら各金融機関は、２００万円相当を超えた外貨の送金や受け取りを、当局に報告することになっているからです。小切手、外貨現金、電信送金と言ったものでも同じです。
日本の法では、賭け事の賞金は一時所得とされます。競馬の配当も同じです。その内の課税対象は一時所得から収入と特別控除額を引いた、純所得を更に半分にした額です。式にすると純所得＝収入－支出－特別控除額 (５０万円)となります。日本での賭け事はたいてい現金です。その場合どんなに高額だったとしても、わざわざ申請する人はいないでしょう。５０万円以上勝ったとしても現金を補足することは出来ません。その証拠がないからです。年間や月間通産では損をしていても、一度の勝ちが５０万円以上の場合は納税義務が生じてしまいます。オンラインカジノは前述したように電子マネーです。ですから証拠の記録が残ります。義務なのですから納税した方が後々のためです。また、通貨はたいてい海外のものです。為替の変換をすれば、実際に勝った場合はその金額より多くなることになり、逆に負けるときはより損をしてしまいます。ネッテラーなどのデビットカードを使って現金化すれば証拠は残りませんが、５０万円以上であれば法的には納税義務はあります。
注意事項
オンラインカジノの運営元は全て海外の企業です。そのため、日本のギャンブル業とは違う独自の決まり事などがあります。その注意時点を紹介します。
１つのカジノで複数のアカウントを取得してしまうことは、非常に多いとされるミスです。ほぼ全てと言っていいほど、オンラインカジノでは同一人物による複数のアカウント所持を禁止しています。そしてこの場合人物特定をされるのはIPアドレスです。例え家族内でも同世帯、同ＰＣからの複数アカウント所持は避けましょう。それというのも初回ボーナス狙いのボーナス乱用者と見なされ、全ての関連アカウントの閉鎖されます。そうなるとアカウントの残金すら手がつけられなくなりかねません。同じ意味でボーナス条件を満たすなりすぐに引き出すことも避けましょう。常に条件に多少の余裕を加えましょう。余裕があれば３割、少なくとも１割は欲しい所です。また、賭け方においても注意は必要です。マーチンゲール法と呼ばれる賭け方があります。負けたとき、次はその倍を賭けるというものです。確かに連続で負け続けていても１回勝てれば必ずプラスになるという理論です。一理あります。けれど、際限なく賭け続けられるというものではありません。この方法の短所はそこにあります。ゲームの必勝法ではありえない賭け方です。確率的に起こることは現実としてもありえます。賭け事は余裕ある資金内でするのが基本です。それは頭にとどめておきましょう。
注意事項その２
オンラインカジノはパチンコ類や競輪競馬、宝くじより還元率が高いことが知られています。普通のカジノサイトでも９０％以上、優良カジノサイトでは９５％はあると言われています。そこでオンラインカジノに対して絶対に勝てると思ってやり始める人もいるようです。
けれど気をつけなければいけないのは、オンラインカジノはインターネット上のものとは言え、カジノはカジノ、立派な（!?）しかもれっきとしたギャンブルだ、ということです。副業にすべきでもありませんし、貯金先ではありません。お金を賭けるということに対するスリルと興奮を楽しむという場であることは忘れてはいけません。それにオンラインカジノの方もボランティアをやっているわけではありません。立派な商売です。すべからく利益を追求しているのです。やり込んで、手馴れて勝ち越している顧客もいるでしょうが、全ての客がそうと言うわけではない、ということは弁えておかなければなりません。オンラインカジノにはお金をかけずに練習用として遊ぶことの出来るフリーゲームがあります。けれどこれはゲームルールの理解用でもあるため、その感覚では実践向きではないのです。ここで勝っているからと言って実際のものでも勝てるわけではないのです。勝つために相応の努力をし、経験を積み、工夫し、その上でのスリルを楽しむというのが本来の賭け事を楽しむための対価を払うということです。カジノはそのための場であることを覚えておきましょう。
